こんにちは！
この記事では、今サラリーマンの間で急激にニーズが高まっている「副業ビジネス」について徹底的に解説していきたいと思います。
副業という言葉はよく聞くし何となく知っているけれども、何から始めていいかよく分からない、はじめる勇気がなかなか湧かないというサラリーマンの方、この記事をみてすぐに行動を始めれば、それだけスタートを早めることができますよ。
これを機会に「副業」を始めてみましょう。
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最近のリストラの仕方について
最近の企業のリストラ方法は、人員削減をせずに一社員あたりの給料を圧縮する「ワークシェアリング型リストラ」が主流になりつつあります。
つまり、今まで週5日勤務であったものを、週4日もしくは週3日勤務に移行し、その分給与を削減します。
1つの仕事を複数人で分け合うことになるので、1人当たりの仕事量は減りますが、その分給与が削減されるので、労働力を維持しつつ、解雇を強要することなく、効率的に人件費を抑える新しい雇用形態として注目を集めつつあります。
なお、この「ワークシェアリング型リストラ」を進めるにあたっては、企業は同時に「副業」を認めなければいけません。
給与が削減される訳ですから、副業をすることで減収の穴埋めをしなければ、社員も生活をしていくことができませんので、これは当然の流れでしょう。
ですので、「ワークシェアリング型リストラ」と「副業解禁」はセットで考えるべきです。
この制度を導入することによって、収入を優先する人は副業を行うだろうし、経済的に余裕のある人はセミリタイアに近い生活を送ることもできます。
このように、実質的にはリストラに違いありませんが、現代人の幅広い職業観に対応できる制度として、今注目を集めている訳です。
ただ、多くの人にとっては収入が減少するわけですから、副業を行うことで減収を補おうと努めるでしょう。
いずれにせよ、今後副業が避けられないのであれば、副業人口が少ない今のうちに始めた方が確実に有利です。
副業で収入源を分散し、勤務先のリストラリスクに備える
皆さんはサラリーマンとして本業で多くの時間が割かれており、また責任のある仕事であればあるほどストレスを感じておられることと思います。
昼休憩や通勤中、家に帰ってからのわずかな自由時間くらいゆっくりしたいという気持ちも分かります。
しかし、だからといって現状維持を続けるのもリスクが大きすぎます。
というのも、一つの会社で仕事を続けることは、今の時代安定ではありません、まったくの逆です。リスクでしかないのです。
今の勤務先が今後も安定した雇用を維持し続けられる保証などどこにもありません。
情報社会の中で企業の成長サイクルはどんどん短くなっているのです。
しかも、新型コロナウイルス感染拡大により、経済の序列は大きく変わっています。
世界全体が新しい生活様式を強いられる中で、変化する顧客ニーズに応えられる企業だけが生き延びることができます。
そうでない企業は、残念ながら社会から退出せざるを得なくなります。
この流れは今後避けられそうにありません。
勤務する企業や企業内での自身の立ち位置をもう一度よく見つめ直し、今後の安定した勤務の維持が難しいようであれば、早めの副業開始をおすすめします。
「サラリーマンでもできる副業」、かつ「将来性もある副業」は存在するのか？
まず、将来性のある副業とはどのようなものなのでしょうか。
ここでは、具体的に定義していきましょう。
「将来性のある副業」とは、「今後ビジネスで成功できる可能性の高い副業」です。
ライブドアを大企業まで成長させた、あのホリエモンこと堀江貴文氏が提唱したのが、「ビジネスで成功するための4つの条件」です。
非常に具体的で興味深いので、ここでご紹介しましょう。
「ビジネスで成功するための4つの条件」とは、
- 利益率の高い商売
- 在庫を持たない商売
- 定期的に一定額の収入が入ってくる商売
- 資本ゼロあるいは小資本で始められる商売
この4つの条件にすべてが当てはまる副業はなかなかありませんが、あえて言うとすれば、「ネット系のストック型ビジネス」です。
具体的な副業で言うと、
- ブログ
- YouTube
- 投資
- ネットショップ運営
- note
などが挙げられます。
ネット系のストック型ビジネスは、すべてPC上でビジネスが完結するので、在庫を持たず、不労所得を得ることができ、立ち上げ時の資金もほとんど必要ないことから、「成功しやすいビジネス」であるといえます。
副業で成功するためには、とにかく「ネットを使って自分の商品を売る」こと。
これに尽きます。
自分でしか作れない商品をどんどん売っていきましょう。
副業をすることでスキルアップにつながる
副業はお金儲けのためだけではありません。
「自分のスキルアップのため」でもあります。
たとえば、「ブログ」であれば
プログラミング、文書作成、マーケティングスキル
まで幅広く身につけることができます。
また、「輸入転売ビジネス」であれば、
語学力、貿易関係の知識、物品販売のスキル
まで身につけることができます。
しかも、副業で身につけたスキルは本業にも活かすことができ、本業での評価にもつながります。
今、副業を認めている企業は、「副業で身につけた知識を本業にも活かして欲しい」という狙いがあるのも事実です。
ですので、副業をはじめる際は、「将来性があるか」「儲かりやすいか」という点以外に「自身のスキルアップにもつながるか」といった視点でも探ってみるべきでしょう。
副業していることがバレるケース４つ
とはいえ、現時点では日本のほとんどの企業が副業を禁止しているのは事実です。
ですので、副業をするもしないも自己責任となります。
ただ、日本の国自体が副業を推進しているにも関わらず、会社の就業規則に反するからという理由で解雇というのもおかしな話だと思いますし、じゃあ会社が最後まで面倒を見てくれるのかという問いに関する答えも、今の経済状況を考えれば「NO」と言わざるを得ないでしょう。
結局、「最後は会社は何も助けてくれない」ということを前提に考えるべきです。
となると、会社の目に見えないところで副業を始めるのも致し方ないのではないでしょうか。
実際、私の周りのサラリーマンでも陰で副業を行っている人はたくさんいます。
みんな陰で上手く副業をこなしていたりしますよ。
（※ただし、公務員が副業をしているのがバレると「国家公務員法」に定める国の法律に違反することになるので、一部を除いて絶対に副業をしてはいけません。）
それでは、これから副業をやりたいけれど、会社にバレることだけは回避したいと思っている方へ、ここでは「副業が会社にバレるパターン4つ」を紹介します。
1.告げ口
同僚との会話の中でうっかり話してしまうことで、社内に噂が広がるというパターンです。
上司の耳に入れば、ごまかすことは難しくなり、結果的にバレてしまいます。
無意識で話してしまうミスを回避するために、日頃から「禁句ワード」を設定しておきましょう。
「副業」や「副収入」「スキマ時間」など副業を連想される言葉を禁句ワードとして覚えおくことで、仮に話をしそうになっても「これ以上は絶対に話さない」と慎重になれるはずです。
2.副業中に目撃される
副業している姿を会社の人に目撃されるパターンもよくあります。
今回あげた副業の中では、「ウーバーイーツ」が特にバレやすくなるので気をつけましょう。
3.確定申告無申告
副業から得た収入が年間20万円を超えた場合、確定申告をする必要があるにも関わらず、それをしないことを「無申告」といい、明らかな法律違反です。
確定申告を行わないと、税務署から本業の会社へ「税金を払っていない」ことに関する連絡がきてしまい、副業がバレます。
ですので、確定申告が必要な人は必ずきっちりと確定申告をしましょう。
4.住民税
ほとんどの場合は住民税が原因で副業が会社にバレます。
所得によって住民税は異なるので、年収400万円しかないのに年収500万円分の住民税を払っているのが発覚すれば、会社の経理担当は「副業しているのではないか」と怪しむのです。
ですので、確定申告する際は「住民税の徴収方法の選択」において、「特別徴収」という会社が払う形で納付するのではなく、必ず「自分で納付する」にチェックをしましょう。
もし、「自分で納付」にチェックをすると、副業分の住民税は自分で納付することとなりますので、会社の給料から天引きされることはありません。
ただし、「自分で納付」にチェックしても役所の人がチェックもれをする場合もあります。
実はそこが一番怖いところなのです。
5月に納税通知書が役所から会社に送られてくることになるので、4月中旬から下旬には役所に電話をし、自分が普通徴収になっているかをキチンと確認しましょう。
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